☆就職・職業定着の困難さ、見極め方☆

障がい者就労移行支援施設の利用者は、就職・職業定着について、不安を抱いていることが多いです。

「以前の事務の仕事で、人間関係がうまくいかなかった。そのため、事務と違う職種の仕事をしたい」
「以前の販売の経験があるので自信はあるが、仕事で無理をしすぎて身体を崩しては仕事を辞めてきた。無理をしない業界で仕事をしたい」
「今まで仕事の経験をしたことがない。職種・業種にこだわりはない、給与の高いところで仕事をしたい」

など、不安を抱えながら、様々な仕事への条件希望があるでしょう。
不安の背景には、「仕事上でのコミュニケーションの取り方が分からない」「事務という職種しかしたことがない、向いていないのではないか？」「障害・病識理解が乏しい」「仕事への知識が少ない」こと等が挙げられます。

障がい者就労移行支援施設のスタッフは、利用者の不安要素を軽減していき、就職・職業定着へ繋げる支援が必要になります。
障がい者就労移行支援スタッフは、利用者から、就職・職業定着の相談を受けることになります。
求人をハローワーク、民間職業紹介業者から利用者と一緒に探すことになるでしょう。
私が、就職・職業定着の相談を続けていると、どの求人は採用になりやすい、この経験者であればこの求人で採用になりやすいということが分かるようになってきます。
しかし、採用になり就職になっても、職業定着になるとは限らないことが多いです。
これは、就職・職業定着への困難さと言えます。

ではどのように、就職・職業定着への見極めをすればよいでしょう。
それは、利用者の経験・できること（障害・病識理解ができているかを含む）、条件希望と、企業の求めている社員像が、企業とすりあわせ出来ているときに初めて職業定着という環境が生まれてくるのです。
これは、利用者とスタッフ、主治医、企業とよく話し合いができているということです。では具体的に、利用者とスタッフ、主治医、企業とよく話し合いができるとういことにできるのでしょうか。それは、障がい者だから非障がい者だからという点で捉えることではありません。

利用者の今までの仕事・人生経験は、仕事内で必ず活かせられます。

例えば、事務という職種の経験があるのであれば、パソコンだけでなく電話スキルで営業職をすることも可能になるでしょう。
また、適性検査をしながら、技術的に向いている仕事を探すという方法もあります。障害・病識理解については、利用者同士・スタッフ、主治医と相談をしながら見出していくことも出来ます。
そして、企業の求めている社員像は、面接や仕事内で合意的配慮などを企業側が理解していることは勿論、利用者は、企業側が求めていることをクリアできるように努力し続けていく必要があります。
もし、仕事への経験が少ないことがあったとしても、企業実習を体験して、仕事への達成感を感じてから就職をすることも一つの方法である。

利用者の中でよく不安として挙げるものの中に、仕事上のコミュニケーションの取り方は、利用者同士・スタッフとの関係から学べば良いことです。
障がい者移行支援施設で、就職・職業定着できるための訓練や練習は、多岐に渡りすることができるし、それぞれの不安要素を軽減していくことができるのです。